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金利プラン
山形銀行ならではの
オリジナルプラン
「金利タイプ」や「保障」を
自由に組み合わせ!
様々なニーズにお応えします!
例えば…


- ここでの「保障」とは団体信用生命保険を指します。
4つのポイント
多彩な商品ラインナップ
山形銀行では多彩な住宅ローン商品をラインナップしています。ご自身にあった商品をお選びいただけます。
選べる団信プランで
安心を保障
団体信用生命保険とは
保険契約者を銀行(または一般社団法人全国地方銀行協会)、保険金受取人を銀行、銀行から融資を受けている債務者(お客さま)を被保険者とする生命保険契約で、被保険者が保険期間中に死亡・高度障害等の生命保険会社所定の状態になった場合に、保険金受取人である銀行に保険金が支払われ、債務の返済に充当される生命保険です。
選べるプラン
一般団信

住宅ローン契約者が死亡または所定の高度障害状態になった際に、住宅ローン残高が0円になります。
がん団信

一般団信の保障に加えて、がんと診断された場合に住宅ローン残高が0円になります。
ダブルサポート団信
(8大疾病・全傷病)


一般団信の保障に加えて、がん・脳卒中・急性心筋梗塞などの3大疾病や5つの生活習慣病、
8大疾病以外の病気・ケガと診断された場合に、住宅ローン残高が0円になります。
ライフサポート団信制度

一般団信の保障に加えて、がん・脳卒中・急性心筋梗塞などの3大疾病や
12カ月超の所定の就業不能状態と診断された場合に、住宅ローン残高が0円になります。
ハートフル団信

健康上の理由で従来の団体信用生命保険にご加入できなかった方も、加入の可能性が広がるワイドな保険です。
さらに手厚い保障(補償)を希望される方は、
上記団体信用生命保険に債務返済支援保険を組み合わせることができます。
債務返済支援保険

- 就業障害:被保険者が身体障害を被り、経験・能力に応じたいかなる業務にも全く従事できなくなった状態
(具体的には入院していること、もしくは医師の指示に基づき自宅療養していることを指します)を言います。
病気やケガにより30日超の就業障害になった場合、最長36カ月毎月の住宅ローン返済が0円になります。
8大疾病補償付債務返済支援保険

- 就業障害:被保険者が身体障害を被り、経験・能力に応じたいかなる業務にも全く従事できなくなった状態
(具体的には入院していること、もしくは医師の指示に基づき自宅療養していることを指します)を言います。
30日超の就業障害になった場合、最長12カ月毎月の住宅ローン返済が0円になります。
また、8大疾病による就業障害が一定期間を超えて継続した場合、住宅ローンの残高が0円になります。
便利なローンサービス
〈やまぎん〉ネットバンクローンサービス
〈やまぎん〉ネットバンクで、お借入内容の照会、住宅ローンの一部繰上返済、金利変更ができるサービスです。ご自宅で操作、お手続きが可能です。
諸費用込みでお借り入れ
マイホーム取得に際しては住宅購入資金だけではなくいろいろな諸費用が発生しますが、住宅購入資金以外の諸費用を含めてお借り入れいただけます。
主な諸費用の内訳
事務取扱手数料(山銀保証サービス(株)保証付住宅ローンの場合)
55,000円~110,000円(消費税込)
保証会社保証料(山銀保証サービス(株)保証付住宅ローンの場合)
次のいずれかの方法によりお支払いいただきます。
| 一括払い | お借入期間20年で1,000万円お借入の場合、73,910円~296,060円 |
|---|---|
| 分割払い | 毎月ご返済の金利に保証料相当分を上乗せし、毎月分割してお支払いいただきます。 |
登記に関する費用(登録免許税、司法書士手数料等)
お借入金額×0.4%:登録免許税(軽減措置が適用される場合があります)
- 登録免許税の他、司法書士手数料など実費が必要になります。
火災(地震)保険料
住宅ローンの借り入れにあたり、建物にかける保険料
印紙税
お借入金額によって異なります。
よくあるご質問
住宅ローンを申し込む際の手続きの流れは?
仮審査お申し込み、仮審査結果のご連絡、正式お申し込み、審査結果のご連絡、ご契約、ご融資の実行という流れになります。くわしくは本ページ内の「お手続きの流れ」をご覧ください。
土・日・祝日でも住宅ローンの申し込みができますか?
インターネットからの仮審査お申し込みは24時間365日受け付けております。また、住宅ローンプラザでは土・日・祝日もご相談を承っております。
住宅ローンを含めた住宅取得にかかる費用は?
住宅の購入費用に加え、事務取扱手数料、保証料、登記費用、火災保険料、印紙税などの諸費用が必要となります。くわしくは本ページ内の「諸費用込みでお借入れ」をご覧ください。
2026年6月1日現在
お問い合わせ・ご相談
お電話でご相談
〈やまぎん〉テレフォンセンター
受付時間/平日9:00~17:00
(土日祝日・12月31日~1月3日を除きます)
0120-170-585
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お申し込みに必要な書類
- マイナンバーカードまたは運転免許証
- 所得を確認させていただく書類
- 給与所得者の方…源泉徴収票または所得額証明書
- 個人事業主の方…納税証明書(その1その2) 直近3年分
- 確定申告をされている方…納税証明書(その1その2)または所得額証明書のいずれかを直近3年分
- 印鑑証明書2通(発行後3カ月以内のもの)
- 住民票謄本1通(発行後3カ月以内、同居ご家族全員の記載があるもの)
- 納税証明書(給与所得者の方は不要です)
- 固定資産課税台帳(写)または資産証明書(土地・建物)
- 資産を保有している場合のみ
- 資金使途確認および不動産担保に関する書類
- 土地・建物の不動産登記簿謄本(発行後3カ月以内のもの)
- 売買契約書、または工事請負契約書
- 建築確認済通知書または検査済証
- 土地の公図または実測図
- 設計図(配置図・平面図)
- 不動産登記簿(権利証)
- お借り換えの場合、上記に加え、現在ご利用中のローンのご返済予定表
- 追加で必要となる書類がございますので、くわしくは、窓口までお問い合わせください。