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投資信託をはじめる前に

投資をはじめる前に確認しておきたいこと

1.資金準備の考え方

資金の必要性がお分かりいただけたならば、さっそく資金準備をスタート!
以下の順序で少しずつ進めていきましょう。

STEP1 目標を設定する 結婚、住宅購入などのライフイベントを目標として設定し、必要時期と必要金額を明確にしましょう。STEP2 現状を把握する 現状の収入と支出、貯蓄やローンの状況をチェック。目標に向け、貯蓄や投資にあてられる金額を把握しましょう。STEP3 対策を考える 資金準備の方法を具体的に考えていきましょう。目標金額を準備するための公式 目標金額イコール自己資金(貯蓄・投資できる元本かける貯蓄・投資できる期間かける利回り)足すローン 公式から考える自己資金を増やすための3つの解決策 1 貯蓄・投資する元本を増やす 2 貯蓄・投資する期間を延ばす 3 利回りを得る努力をする STEP4 対策を実行する STEP3で検討した「元本」、「期間」、「利回り」を考慮して金融商品を選定し、必要な目標金額を目指しましょう。STEP5 経過を観察する STEP4で実行した資金準備の状況を定期的にチェックしましょう。ご自身の置かれる環境の変化等が生じた場合は見直しも必要になります。

2.目的に合わせてお金を色分けしてみましょう

理想のライフプランを実現するために、どのような準備をスタートすれば良いのか、ご自身の資金計画はイメージできましたか?そのイメージをより具体的にするため、「いつまでにいくら」必要か考えてみましょう。どのような金融商品で資産運用すべきかが見えてきます。

「使う」部分はいつでもすぐ使うお金として、安全性と流動性が高い商品の普通預金が該当します。「備える」部分は、時期の決まっている目的に備えるために元本の確実性が高い定期預金、公共債、平準払終身保険が該当します。子どもの教育資金に備えるために、子どもの年齢と必要資金を考慮した学資保険、平準払終身保険が該当します。万が一に備えるために不安をカバーできるような医療保険、定期保険、収入保障保険、平準払終身保険、一時払終身保険が該当します。ゆとりのある老後のセカンドライフ用資金に備えるために個人年金保険、平準払終身保険が該当します。「育てる」部分は少し先の目的に向けて育てるために利回りが期待できる外貨預金、投資信託が該当します。使い道がまだ決まっていない、自由に使えるお金を投資にあてて運用していきましょう。

押さえておきたい投資の基本

1.そもそもなぜ値動きがあるの?:価格変動の要因

投資信託には値動きがありますが、値動きのもととなる要因は大きく分けて以下の3つです。

投資信託の主な価格変動要因はインカム要因(インカムゲイン、インカム要因は一般的にマイナスになりません。)+投資資産の値上がり・値下がりによる変動であるキャピタル要因(キャピタルゲイン/ロス)+投資先の通貨に対しての円安・円高による為替要因(海外資産の場合)です。インカム要因投資資産からの定期的な収益。代表的なインカムゲインとして「債券の利子」「株式の配当」などが挙げられます。キャピタル要因(キャピタルゲイン/ロス)株価や債券価格など投資資産の価格の値上がりによる収益をキャピタルゲインといいます。また投資資産の価格の値下がりによる損失をキャピタルロスといいます。為替要因(海外資産の場合)投資先の通貨に対して円安になれば為替差益が生じ、円高になれば為替差損が発生します。

2.「リスク」と「リターン」とは?

「リターン」とは、投資から得られる収益のことです。「リスク」とは一般的に「危険」という意味ですが、投資の世界では、「価格変動の大きさ(ブレ)」を意味します。リスクの大きさは「標準偏差」という数値で表され、数値が大きいほど価格変動が大きく、小さいほど価格変動が小さいことを示しています。

平均リターン3%、標準偏差(リスク)4%のイメージ。例えば、ある資産の過去の値動きから、平均リターンは年率3%、標準偏差は年率4%と計算されたとします。そうすると、この資産は過去さまざまな価格変動があったものの、1年間では概ね(※)プラス7%からマイナス1%(リターン3%プラスマイナス標準偏差4%)に収まるような値動きをしたということが分かります。※「概ね」とは約68.3%の確率を指します。

投資信託(資産運用)をする際の大切な考え方

資産を守りながら、少しずつ増やしましょう

下の図を見ると、リスク(ブレ)は小さく抑えて運用した方が、資産が増えやすいことがわかります。

資産価格変動の違いによる投資成果比較

①毎年5%上昇場合、10年後に163%のイメージ。②30%上昇20%下落の場合、10年後に122%のイメージ。③50%上昇40%下落の場合、59%のイメージ

ブレを抑える投資の方法について

  • 1. 資産分散

    値動きを抑えるために、
    値動きの異なるさまざまな資産に
    分散して投資をすることです。

    分散投資の考え方を学びたい人はこちら

  • 2. 時間分散

    一度に全額を投資するのではなく、
    何回かに分けて投資をしたり、
    毎月一定額を積み立てるなどの方法で
    購入時期を分散させる方法です。

    時間の分散方法を知りたい方はこちら

ブレを抑えるための工夫について

1. 守りと攻めの「コア・サテライト戦略」

「コア・サテライト戦略」とは?

ブレ幅を抑える運用方法として「コア・サテライト戦略」という考え方があります。「コア」とは中核、「サテライト」とは衛星を意味しますが、中長期的に安定した収益が期待できる商品をベース(コア)に据え、積極的運用に向いたリターン重視の商品(サテライト)を適宜組み合わせて、「安定と積極」、「守りと攻め」のバランスをとりながら運用する考え方です。

コア(守り・安定)サテライト(攻め・積極)「コア」(核)になる投資信託 価格変動が相対的に小さい 分散投資を行っている など 「サテライト」(衛星)になる投資信託 価格変動が相対的に大きい 高い収益性、成長性が見込める など

投資対象資産のリスクとリターン

投資対象資産のリスクとリターンイメージ図

守りの資産「コア」と攻めの資産「サテライト」を決めるにあたり、投資対象資産のリスクとリターンの大きさのイメージを理解しましょう。

コア・サテライトの考え方

スタンス:コアは中長期で安定的に運用する部分、サテライトはリスクのある資産に投資し、リターンを積極的に担う部分。攻守のイメージ:コアは守り・安定性重視、サテライトは攻め・積極性重視。値動きの大きさ(リスク):コアは小さい、サテライトは大きい。中心となる資産:コアは国内債券・海外債券(為替ヘッジあり)・バランスファンド(アロケーション型)、サテライトは海外債券(為替ヘッジなし)・バランスファンド(海外債券、株式等中心)・国内株式・海外株式・REIT・商品。

「守り」の資産と「攻め」の資産

「守り」の資産と「攻め」の資産イメージ図

コア・サテライト戦略では、一般的に値動き(リスク)の比較的小さい資産を「守り」として「コア」に使い、値動き(リスク)が相対的に大きい資産を「攻め」として「サテライト」で保有することになります。

2. 各資産の特徴と値動きの傾向

ブレを抑えるためには、各資産のリスクとリターンに着目し、安定したコアを作ることが大切になります。また、各資産には景気局面ごとに値動きの方向が異なるなどの特徴があり、ブレを抑えるためには、値動きの異なる資産を組み合わせることも大切になりますので、各資産の特徴と景気局面ごとの値動きの違いも理解しておきましょう。

国内債券は安定的な利子収入、安定的な値動き。景気が良くなると価格は下がる傾向。景気が悪くなると価格は上がる傾向。海外債券(為替ヘッジあり)は安定的な利子収入、安定的な値動き。景気が良くなると価格は下がる傾向。景気が悪くなると価格は上がる傾向。海外債券は相対的に高い利子収入、投資対象国の通貨の値上がり益(円安)。景気が良くなると価格は上がる傾向。景気が悪くなると価格は下がる傾向。株式は配当収益、株価の値上がり益。景気が良くなると価格は上がる傾向。景気が悪くなると価格は下がる傾向。REIT(不動産)は相対的に高い分配金利回り、REIT価格の値上がり益。景気が良くなると価格は上がる傾向。景気が悪くなると価格は下がる傾向。

  • あくまで一般論であり、実際には異なる場合があります。

3. よりブレを抑えるための工夫

機動的に資産配分を変更する

最適な資産配分は、リスク許容度や投資の目的など人によって異なりますが、下のイメージ図のように、景気の波に合わせた資産配分にすることで効率の良い運用成果が期待できます。このような機動的に資産配分を変更する投資戦略を用いた投資信託もあります。

景気減退期は金利低下、債券価格上昇、株価低迷、資産配分は守りの資産を多めに。景気回復期は金利上昇、債券価格下落、株価上昇、資産配分は攻めの資産を多めに。

為替変動リスクを低減する「為替ヘッジ」

為替ヘッジとは、あらかじめ将来の為替レートを予約し、為替変動リスクを低減するための手法です。為替が円高になると為替差損が発生しますが、為替ヘッジを行うことで、そのリスクを低減することができます。

為替ヘッジありは円安になると為替差益の獲得が期待できない。円高になると為替差損を低減する。為替部分ヘッジは円安になると為替差益の獲得が部分的に期待できる。円高になると為替差損を部分的に低減する。為替ヘッジなしは円安になると為替差益の獲得が期待できる。円高になると為替差損を被る。

  • 上記はイメージであり、実際には異なる場合があります。また、すべての影響を説明しているわけではありません。
  • 為替ヘッジありは、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。

資産運用の基本は、投資資産の
価格変動のブレを抑えて、
安定した成長を目指すことです。

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